湯めぐりでリフレッシュ! 信玄の隠し湯

銀行から送られてくる、会員情報誌に”ぽっと一息お届け隊隊長”がおすすめする「マイクロ・ツーリズム」情報がありましたので皆様と共有したいと思います。

山梨中央銀行殿会員情報誌 快 『かい』 より転載

武田信玄公の生誕500年という記念すべき2021年。
県内各地に残されている「信玄の隠し湯」で自粛疲れを癒しながら、 信玄公に思いを馳せてみませんか?

群雄割拠する戦国時代にあって、向かう所敵なしとまで言われた武田騎馬隊。戦国の風雲児織田信長でさえ、その統率された組織力に圧倒され、武田騎馬隊に恐れをなしたと伝えられています。

信玄公は、それらの戦で傷を負った将兵が療養するための温泉を各地に開き、後に「信玄の隠し湯」と呼ばれるようになりました。今回は、9か所の隠し湯をご紹介します。

また、一説には、信玄公が領国の経済発展のために力を入れていた金山開発と温泉発掘は一体だったのではないか、とも言われています。金山で働く坑夫は鉱脈を肌で感じるために裸で入坑します。絶えることがない生傷を温泉で癒したのではないか、と考えられているのです。

信玄公の隠し湯と隠し金山。さて、真実はどうだったのでしょうか。温泉でリフレッシュしながら、謎解きタイムはいかがですか?

1 川浦温泉 山梨市三富川浦

信玄公四天王の一人とも呼ばれ、「武田に山縣あり」と恐れられた山縣昌景の子孫が再開発し、管理した温泉。今もその子孫が代々、受け継いでいる。宿泊施設のロビーには、信玄公が「川浦の湯を整備せよ」と開発を命じた唯一の書状の複写や昌景の鎧兜が飾られている。

写真提供:山縣館

2 増富温泉 北杜市須玉町

標高1000mの山深いところにある温泉。信玄 公の軍資金確保のための金鉱探しによって発 見されたと伝えられている。増富ラジウム温泉 とも呼ばれるほど、世界有数のラジウムの含有 量を誇り、鳥取県の三朝温泉が西の横綱、増 富温泉が東の横綱と称される。自然界の微量 の放射線で体内細胞が刺激され、免疫力が アップ。30分から1時間の長湯がおすすめ。

3 信玄の湯 湯村温泉 甲府市湯村

信玄公の居城に近く、上田原の戦いで 負傷した信玄公が湯治したという記録が 残っている。武田家は湯村に「御湯座 敷」と称する施設も持っており、御用温 泉的な役割を果たしたと考えられている。 甲府駅から約3kmという便利なロケー ションで人気。

写真提供:常磐ホテル

4 積翠寺温泉 甲府市上積翠寺町

信玄公の父、信虎が要害城を築城した際に発見した温泉で、要害 温泉と古湯坊の総称。現在は営業されていない。地名の由来とも なった寺院・積翠寺には信玄の産 湯と伝わる井戸が残っている。

5 岩下温泉 山梨市上岩下

1300余年の歴史をもつ甲州最古の温泉。山梨市駅から車で約7分、奥秩父山塊兜山の東麓にあり、周辺には桃やブドウの果樹園が広がる。明治の風情を伝える旧館(国の有形文化財)も日帰り専用の入浴施設として現存しており、半地下の温泉を楽しめる。

写真提供:岩下温泉旅館

6 田野温泉 甲州市大和町

武田家終焉の地、景徳院近くの田野温泉。甲州街道(国道20号線)沿いの「道の駅 甲斐大和」から車で約10分。以前は2軒の旅館があったが、現在は廃業している。

7 赤石温泉 南巨摩郡富士川町平林

その名の通り湯が赤いのはカルシウ ムと鉄分を含んだ鉄鉱泉だから。昔か ら「胃腸の名湯」と呼ばれる。桜やもみじの下で、文字通りの森林浴を楽しめる露天風呂などもある。近くにはパワースポット「妙連の滝」があるので、足を伸ばしてみるのもおすすめ。

写真提供:富士川町役場(妙蓮の滝)

8 西山温泉 南巨摩郡早川町

身延駅からバスで約100分の南ア ルプス山麓にある、秘境の湯。慶 雲2年(705年)に藤原真人が川の岩間から噴き出している温泉を発見したと伝えられており、1300年以上の歴史を誇る。徳川家康も利用したとされる。

写真提供:早川町役場(早川渓谷)

9 下部温泉 南巨摩郡身延町

信玄公が川中島の戦いで受けた傷を癒した温泉。下部川のほとり、山間にひっそりたたずむ温泉街だが、名湯100選にも選ばれた効 能の高さで、東の横綱と称される。飲泉も楽しめる。かつては「薬」 として販売されていたこともある下部の水は、鉱泉のミネラルウォーターとして販売されている。例年5月に信玄公かくし湯まつりが開催される。

写真提供:下部ホテル

二度目の『緊急事態宣言』に際して

通称“新型コロナ・ウイルス”こと、『武漢ウィルス・パンデミック』第二幕が去年の暮辺りから騒がれてだして、年明けには二度目の『緊急事態宣言』の発令と相成りました。

最初の発令は安倍前政権が。

今回は菅政権下での発令、そしてウィルスが変異して凶暴⁈になっているなど、昨年と背景の違いはあるものの、さてこのパンデミックにどの様に対応すべきかを正月気分の抜けきらない、緩い頭で考えようとしていたところ、昨年のパンデミック初期のころアップした当ブログの原稿を見つけました。

昨年、8月にアカウントを乗っ取られて、当ブログのデータも全部削除してしまったので、ご記憶のある人など稀で、殆どの方は初見であると思うのでそのまま上げさせて頂きます。

昨年と今年の状況の違いはあるものの、考え付く事は対して変わっていないと思われます。

皆様はどの様にお感じになられますでしょうか?

以下は昨年の原稿です。

「武漢」Virus crisis

政府がやっと重い腰を上げて『緊急事態宣言』を発令して「新型コロナ・ウイルス」問題も新しい展開に入りました。

思えば、最初に海外のメディアが「中国武漢市で“新型ウイルス”の感染が発見されたらしい。」と騒ぎだしたのが昨年の11月頃で、日本のメディアで報道され、広く国民の目に触れる様になったのは年末の押し迫った頃だったと思います。

年が明けると「WHO発表」が目立ち始め、やっと厚生労働省の発表「中華人民共和国湖北省武漢市における新型コロナウイルス関連肺炎について」として報じられたのは1月22日です。

そして、2月に入り、香港の感染者を乗せたがプリンセスクルーズ号が横浜港に入港したあたりから日本国内の「武漢ウイルス騒動」が本格的に始まりました。

ここを“フェーズ1”とすると、その間小中高等学校の休校や北海道知事の「緊急事態宣言」などもありましたが、今回政府の『緊急事態宣言』を以て“フェーズ2”に突入したと言えるのではないでしょうか。

“フェーズ2”に入り、「ぽっとまむ」として“酒まんじゅう”の販売はどうすべきか?

「ぽっと一息お届け隊」の営業活動を自粛の中でどうするか?

その先の資金繰りは……

と、「ぽっと一息お届け隊隊長」として人並みに悩みはあるのですが、
私には、それ以上に深く頭の奥で湧き上がる不安があります。

それは「ポスト・コロナ・ウイルス禍」です。

まだこの「武漢ウイルス」がいつまで続くのか?

その収の目度は?

その見通しが霧の中の状況だというのに、「ポスト・コロナ・ウイルス禍」などとお前は何を言っているんだ!

と思われることでしょう。

実は、私はこの「新型コロナ・ウイルス感染」騒動は、短期的には問題・課題の解決まで、越えなければならない“山”は今後、幾つも重なり、その“難易度”は高いものの、

こと我が国に於いては、高い技術をもち、献身的に自らを顧みず、目の前のリスクに立ち向かって頂ける医療従事者の皆さんや自衛隊員も含めたその関連の方々の存在。

そして、その努力を理解し、感謝できる日本国民の民度からして、この『緊急事態宣言』を契機に潮目は変わり、中期的には収束の方向に向かっていくと思っています。

そのこと以上に大きく変わる潮目は、アメリカを始め西側各国の中国に対する『依存度』です。

市場としての『中国依存』

世界の工場”、供給基地としての『中国依存』

アメリカと並ぶ超大国としての『中国依存』

(アメリカの立場からすると、パートナーとしての『中国依存』)

これら、アメリカとECや日本などの西側陣営と中国との“摩擦熱”が、単なる資本主義と社会主義の違いやイデオロギーの違いでは片付けられない、
「疑問」や「不安」が西側陣営のみならず世界の『リスク』に変わりつつある。

いや、既に『リスク』そのものであるという共通の認識になりつつあるということです。

それは、奇しくも「感染予防」「感染対策」の必需品である“マスク”や“防御服”の供給の大部分を中国に頼っていたことが、
医療現場に供給不足による混乱を招き、更に「パンデミック」の不安を増幅させる事となってしまいました。

それは、自動車生産や衣料品供給等の効率的なサプライチェーンに於いて、
従来想定していた災害時リスク以外の「危機管理」上のリスクとして、
中国に於ける、サプライチェーン再構築が重要な課題として認識させられたのでした。

しかし、このことだけであれば供給システムを再考すれば済むことです。

ことをそれだけで終わらせられない『リスク』と捉えざるを得ない深刻な“事象”が現れたのです。

昨年11月の段階でアメリカや台湾を始め中華圏の一部メディアは、

“中国湖北省の武漢市で「新型のウイルス」の感染が確認されたようだ!”と報じていたにも関わらず、

中国共産党の発表は1か月遅れ、挙句にWHOをも巻き込み事の重大さを矮小化したり、

隠蔽操作ともとれる、

(勿論中国共産党政府は認めていない)

不誠実な報道姿勢のことであります。

この様な、中国の作為、不作為を別にしても、

初動の不手際で世界中に「コロナ・ウイルス禍」を広めた道義的な責任すらも認めず、

謝罪の言葉も無い姿勢に対してアメリカは勿論、

今まで中国との関わりが深いと言われていた、ドイツやイタリア、スペインそしてイギリスまでもが、

公然と非難を表明するようになりました。

そして、アメリカやイギリスは中国に対して損害賠償訴訟を起こす段取りに掛かり始めました。

とかく、中国に対して発言のトーンが低く対応の腰が重いと言われている日本政府も、

サプライチェーンの見直しを企業に求めて、国内回帰やその他の友好的(親日的?)新興国への移転を積極的に支援する方針を打ち出しました。

このことは、「コロナ・ウイルス禍」を自然災害に対しての国際社会の対応とは違う、
まるで「戦後賠償」を求める”連合国”側の対応の様です。

今回の「コロナ・ウイルス禍」でクローズアップされたのは、各国の「危機対応」です。

「新型ウイルス」の感染が表面化した時点で“問題国”“問題地域”からの入国制限や“問題国”“問題地域”への渡航制限を実施した、アメリカや台湾、シンガポール。

(実は北朝鮮も)

湖北省(武漢市)からの制限はしたものの、最後まで中国全土からの入国禁止処置の決定に時間が掛かった(掛けた)日本

「国家非常事態宣言」や「ロックダウン(都市封鎖)」という強権力を背景に実施する国と、

“要請”を基本とした「緊急事態宣言」をやっと発令した日本。

これには、概ね「感染」の爆発的を防ぐために、そしてより早い収束を目指すために

“スピード”を最優先にする考え方と、

出来るだけ、より多くの安全(この場合は最少の死者数)を目指す考え方に違いがあると思われます。

ことの良し悪しは、この「コロナ・ウイルス禍」が収束した後、専門家先生方の評価に任せましょう。

ここで言えることは、

“国家”や“公共の福祉”が“私権”に優先する日本以外の国と、

“公共の福祉”と“私権”がイコールで“国家”の意識が希薄な日本との違いです。

これについては、突き詰めると「憲法9条、22条」の問題にまで踏み入れなければならなくなるので、ここでは触れないこととします。

「コロナ・ウイルス禍」後では「サプライチェーン」の再構築が急務と言われています。

中国国内の日本企業から部品供給が滞ることによって、日本国内(或いは中国以外の日本企業)工場の操業が停止する。

或いは半減する事態という、自然災害以外の『リスク』が図らずも顕在化しました。

特に、日本のお家芸の「ジャストインタイム」が“無力化”させられた、想定外の事態に対するショックは今後ジワジワとボディブローの様に効いてくると思われます。

これらとは別に、私の脳裏にもくもくと湧き上がって来ている黒雲は、“フェーズ1”の一番の恐怖は『医療崩壊』でした。(まだ戦いの最中ですが!)

しかし“フェーズ2”の得体の知れない恐怖は、『食糧サプライチェーンの崩壊』です。

今騒がれている“サプライチェーンの見直し”は、自動車や家電、衣料品等のコモディティ(一部耐久消費財も)の供給基地を中国や人件費の安い新興国に移した、“ジャストインタイム”を基本にした製造業のビジネスモデルのことです。

国家、国境の「壁」を取り払い、「ヒト」「モノ」「カネ」の行き来が自由で、そこに「情報」と「価値観」を共有することで、まさに『グローバル化』した世界的ネットワークを構築されて来たわけですが、

中国は経済的発展が進み、GNPで日本を追い抜き、アメリカについで世界第2位となった頃からプレゼンスが増してきて、2014年に『一対一路構想』を、2015年は『中国製造2025』を打ち出してきました。

それに対し2017年1月のアメリカ、トランプ大統領の就任演説で『アメリカン・ファースト』を打ち出したことは、今となって思えば中国を意識したものだと考えざるを得ません。

当初、トランプ大統領が中国との貿易赤字を問題視して、強引とも言える「関税引き上げ」は今思えばジャブに過ぎず、その後繰り出されるパンチの数々はトランプ大統領の中国包囲網の戦略に裏付けられたものであると言えるのではないでしょうか!?

「通商問題」が「貿易問題」に代わり、「貿易紛争」が「貿易戦争」と言われ出した矢先のこの「コロナ・ウィルス禍」なのです。

思えば、1970年代の日米通商摩擦の際にアメリカの自動車生産の総本山デトロイトで、日本車の象徴トヨタ「カローラ」がアメリカの自動車生産労働者によって、大ハンマーで叩き壊されたシーンから始まり、

1997年にタイのバーツ切り上げに端を発した、アジア通貨危機の際に我が国はアメリカと共にアジア各国に金融支援を行いました。

そこでの成果を踏まえ、この様な金融危機の際にアジア各国間で国際的な通貨基金構想を当時の宮澤喜一蔵相が提唱した新宮澤構想「アジア通貨基金AMF」が、

自身のその存在意義が弱まる事を恐れたIMFと、

アジアでの日本のプレゼンスが高まること、

その結果、基軸通貨「ドル」を脅かすことになる、

「円」の台頭を快く思わないアメリカの反対に依って頓挫した一連の流れが思い起こされます。

トヨタ「カローラ」を、「5G」「ファーウェイ」に置き換え、

「アジア通貨基金AMF」を「一帯一路」に置き換えてみると、一連のストーリーが相似形になってくると思います。

ここで前作のストーリーとはっきり違うのは、

「日米」は“摩擦”“紛争”の域に留まり、

その後“羹に懲りてあえ物を吹く”の如く、二度と“虎の尾を踏ま”ない様に細心の注意を払って来た(今でも)日本に対し、

“空気を読む”ことができないのか、

「中華思想」のDNAがそうさせるのか、

実際は共産党独裁政権の硬直化した、

(ある意味、日本の官僚機構と同じ)

思考回路故と思われますが、

習近平政権は“トラの尾を踏む”どころか、

まさに、正面から“虎ンプ大統領の横っ面”を張ってしまった訳です。

ここでもう一つの側面は、

「米中」二国間の「紛争」が、世界秩序“レジューム”が替わる『覇権争い』へと、

その“潮目が変わる”最中に起きた「コロナ・ウィルス禍」は、

国家ぐるみで、且つ、国際機関であるWHOまでも巻き込む「隠蔽工作」という、およそ“共通の価値観”を持ち合わせない“離れ業”で、

中国以外の国にとって“「武漢」Virus crisis”から“China crisis!”へと認識を変えてしまったのではないかことです。

日本にとって、「ポスト・コロナ・ウィルス禍」が単なる「パンデミック」の後処理問題で済まされない「国難」と言わざるを得ないのは、

台風の目である中国は世界一の食糧輸入国であります。

それに加え、我が国の食糧自給率は37%(カロリーベース)です。

しかも、その中国に農産品等の食糧もかなりの部分を依存しています。

この「武漢ウィルス」で中国は工場の生産も制限されましたが、農村部も例外ではなく、

いまだに秋の向けて耕作準備にも掛かれず、来年は深刻な食糧不足が予想されています。

早速、ベトナムやタイのように米の輸出禁止を打ち出している国もあります。

恐らく、「ポスト・コロナウィルス禍」に直面するのは「通貨問題」と「食糧のインフレ問題」になることは間違いないと思われます。

「世界大戦」と「世界恐慌」を合わせた様な状況下で予想される『食糧サプライチェーンの崩壊』は、食糧を海外からの輸入に頼っている我が国にとって「石油危機」以上に「食糧安保リスク」という、

まさに、「国家」の存亡に直結する「国難」であります。

この様に、尖閣問題等「地政学リスク」もさることながら、

そこに「食糧安保リスク」も加わり、

まさに、「国家」の存亡に直結する『緊急事態宣言発令!!』と思われる状況にあって、

「危機対応」はスピード優先と考える他国との我が国の違いは、

「危機意識」と「当事者意識」の違いにあるとしか思えず、

私の脳裏にもくもくと湧き上がって来ている黒雲の黒さが更に増してきて、

私にとっては、“「武漢」Virus crisis”ではなく、

まさしく、“China crisis!”であります。

いかがだったでしょうか。

今年は、明日(1月20日)アメリカで大統領が代わる!?様です。

まだ混迷は続くのでしょうか?

「70歳超えても働く」60代の54% リメイク版

いつものように、愛用のiPadでSNSをチェックしていると、1月10日の日本経済新聞 電子版で“「70歳超えても働く」60代の54%”という記事が目に飛び込んできました。

URL:https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54256420Q0A110C2SHA000/

以下抜粋

日本経済新聞社が2019年秋に実施した郵送世論調査によると、70歳以上まで働くつもりだと答えた人が60歳代の54%にのぼった。18年秋に実施した前回の調査に比べて9ポイント増えた。「人生100年時代」を迎え、高齢者を中心に就労意識が大きく変わっていることが浮き彫りになった。政府も企業も、高齢者が働き続けることができる制度づくりが迫られている。

とあります。

各世代によって、男性・女性、また正規、非正規あるいは、自営業だったりと、その置かれている状況によって違いはあるでしょう。

でも、いまは多くの企業が定年を60歳に設定している中で、この「70歳超えても働く」というのはどの様な意味なのでしょうか?

私隊長は、もとより生涯現役で任務を全うする所存ではございますが、(笑)

今、「人生100年時代」と言われています。

“どうすれば健康寿命を100歳に近づけられるだろうか?”

という至上命題に日夜取り組んでいる私に、

例え身体は、健康寿命は延びたとしても・・・・・

いえ、その絶対条件として、この「70歳超えても働く」がクリアできなければという新たなハードルが加わりました。

そう云えば、昨年経団連会長やトヨタ自動車の社長が

「終身雇用制度は今後維持できない!」

「45歳定年もあり得る!」

と発言したとネットの情報で知り、

“ネットの時代、AIの時代によって、こうして収入格差が広がるのか!?”

と考えていました。

しかし、待てよっ!

という事は、

 “前向き”だろうが“仕方なし”だろうが、例え、

「70歳超えても働く」の意思があったとしても、

その内何%が仕事にありつけるのでしょうか?

そのハードルは限りなく高いのではないでしょうか!?

  • AI
  • 自動運転
  • 5G
  • 外国人労働者

色んな物がハードルに思えてきた。

記事は以下のように締めくります。

以下抜粋

調査では老後に不安を感じていると答えた人が76%だった。不安の理由を複数回答で聞くと「健康」の71%で、「生活資金など経済面」が68%と続いた。低年収の人や待遇が不安定な人を中心に、老後の生活のために働き続けたいと望む人が増えた可能性がある。

この「不安」は益々増えることでしょう!

これは、「米中関係」や「中東情勢」より我々、庶民にとって生活に直結する関心事ではないでしょうか!?

今『働き方改革』は”残業時数月45時間”や”有給休暇取得率”よりも「ぽっと一息!」

“時間”は平等!?

1日は誰にも平等に24時間!!
一生の時間は人それぞれ まさに
「人生色々!」

“人生”という時間の使い方は無限です!

人生100年時代と言われている現在
 ただ寿命を長さで捉えるのではなく
「健康寿命」それ以上にQOLが重要ではないでしょうか!

その昔、「欧米人」と「日本人」の働き方の違いを表した人の話しを聞いたことがあります。

「日本人」は一日の“仕事(労働)”が終わると、皆で連れ立って「赤提灯」で“一杯”やって憂さを晴らし、

リフレッシュして明日からの仕事に向かう。

(筆者注:「赤提灯」は昭和の時代のリーマン達の“オアシス”!?、今なさしずめ「居酒屋」「カフェ」!?、 因みに筆者は昭和なもので・・・・・)

それに対し「欧米人」は一日の“仕事(労働)”が終わると、マイホームに直帰して、家族と夕食を共にとり、酒を飲むにしても「Bar」や「パブ」に出かけて飲む。

そして、リフレッシュするのは1年に一度、普通でも1か月、多い人は2~3か月取る休暇“バカンス”をしっかりと取るんだそうです。

「赤提灯」で上司や会社のグチを肴に憂さを晴らす“リフレッシュ”と

長期「バカンス」で1年分の“リフレッシュ”

欧米に“追いつけ!追い越せ!!”のまだ貧しい昭和の時代の話しとはいえ、

G7の一員である今の我が国の“アフター5”も大して変わりないのではないでしょうか?

それゆえ、『残業時数月45時間』だの『有給休暇取得率』云々という話になるのでしょう!

そこには、欧米にキャッチアップを目指す過程の当時との事情と、デフレ経済下の今の事情との違いは多少はあると思います。

しかし大きな違いは、誰にとっても平等な「1日24時間」の中で生産性を追及する考え方と、長い「人生」の『Q・O・L』(クオリティ・ライフ=人生の質)を大事にする考え方の違いなのではないでしょうか?

そこで、我々「ぽっと一息!お届け隊」は、1日の内の『ぽっと一息!』や人生の、『Q・O・L』向上に繋がる『ぽっと一息!』をお届けしたいと考えています。

イメージとしては、大工さんや植木屋さんの界隈で使われる「一服」を思い描いてください。

午前の10時や、午後3時になると、棟梁や親方から「切のいいところで“一服”しようや!」と声がかかります。

そこに用意されたのは、

施主さんが用意してくれた「お茶とお茶菓子」だったり、

親方のポケットマネーで若手の職人さんに買って来させた「缶コーヒー」だったり。

そこで飛び交う話題はと言うと、

その日の仕事の内容だったり、

身の回りの話だったり、

時には、お小言だったり。

そして、一時が経つと、「ようしっ!もうひと頑張するかっ!!」の一言がかかり、再び始まります。

そんな「一服」に添えられる“アイテム”だったり、“話題”を我々は『ぽっと一息!』呼び、そしてその『ぽっと一息!』お届けしてていきたいと思っています。